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熱帯農業概論

【執筆者一覧】

佐久間敏雄（さくま　としお）1932年生まれ。
1955年、北海道大学農学部農芸化学科卒業。農学博士。専門は土壌学。
現在は、北海道大学名誉教授。日本土壌肥料学会賞（1972）受賞。
主な著書＝「北海道北部の土壌」（北海道開発局）、「土壌学」（文栄堂）、「地球環境の危機」「日本の自然１　北海道」（岩波書店）、「北海道・自然のなりたち」（北海道大学図書刊行会）、「地球環境工学ハンドブック」（オーム社）、「土壌の事典」（朝倉書店）など。
三宅正紀（みやけ　まさのり）1928年生まれ。
1953年、北海道大学農学部農芸化学科卒業。農学博士。
北海道農業試験場、熱帯農業研究センター、国際農林業協力協会を経て、現在、日本大学生物資源科学部国際地域研究所教授。専門は栽培環境論。日本熱帯農業学会賞（1982）受賞。
主な著書＝「水田土壌とリン酸」（博友社）、「農業技術体系土壌肥料篇３」「昭和農業技術発達史第７巻共通基盤技術篇」（農文協）など。
松野正（まつの　ただし）1928年生まれ。
1952年、北海道大学農学部農芸化学科卒業。農学博士。
北海道開発局、日本工営（株）を経て、現在、東京農業大学総合研究所教授。専門は土壌学、海外農業開発論。日本熱帯農業学会副会長（前）評議員（現）、海外青年協力隊専門委員。
主な著書＝「開発プロジェクトの評価　---公共事業の経済・社会分析手法---」（築地書館）、「土質工学における化学の基礎と応用」（土質ライブラリー）、「農業開発の課題」（龍渓書舎）、その他、海外農業開発関係の論文多数。
都留信也（つる　しんや）1933年生まれ。
1955年、北海道大学理学部生物学科卒業。同大学院農学研究科修了（博士課程）農学博士。
東京大学応用微生物研究所講師、通産省工技院微生物工業技術研究所研究室長、農林水産省農業技術研究所研究室長、熱帯農業研究センター所長などを経て、現在、日本大学生物資源科学部教授。専門は地球微生物学。
主な著書＝「海洋の生態代謝」「古生物学各論１　植物化石」「生態学への分子的アプローチ」（築地書館）、「土の微生物」（農文協）、「地球の微生物」（大日本図書）、「土のある惑星」（岩波書店）など。
廣瀬昌平（ひろせ　しょうへい）1932年生まれ。
1954年、北海道大学農学部農学科卒業。
北海道学芸大学、合同酒精株式会社（北海道農業試験場受託研究員）、国際協力事業団専門家を経て、現在、日本大学生物資源科学部国際地域開発学科教授。専門は熱帯農学、作物学。農学博士。日本熱帯農業学会磯賞（1991）受賞。
主な著書＝「バイオマス---生産と変換」（学会出版センター）、「東南アジアの植物と農林業」（丸善）、「東南アジア農業生産の課題」「東南アジア農業開発と環境・資源」（龍渓書舎）、「農耕空間の多様と選択」（大明堂）、「国際農業協力論」（古今書院）、「西アフリカ・サバンナの生態環境の修復と農村の再生」（農林統計協会）ほか、熱帯農業・作物に関する著書・論文多数。
河野和男（かわの　かずお）1941年生まれ。
1963年、北海道大学農学部農学科卒業。農学博士。
IRRI Research Fellow、ノースカロライナ州立大学客員助教授、CIATキャッサバ育種研究室長を経て、CIATアジアキャッサバプログラム代表兼育種担当。日本熱帯農業学会磯賞（1997）受賞。
イネ・キャッサバの育種に加えて甲虫の進化に関する論文多数。
山口淳一（やまぐち　じゅんいち）1940年生まれ。
1965年、北海道大学農学部農芸化学科卒業。農学博士。
北海道大学農学部助手を経て、現在、同学部助教授。なお、この間、国際イネ研究所（IRRI）研究員、国際トウモロコシ・コムギ研究センター（CIMMYT）特別研究員、国際熱帯農業研究所（IITA）イネ主任研究員を歴任。専門は作物栄養学。日本土壌肥料学会賞（1980）受賞。
主な著書＝「稲学大成」「農業技術体系」（農文協）、「ナイジェリアの農業」（国際農林業協力協会）、「植物栄養・土壌肥料大事典」（養賢堂）など、作物栄養学・熱帯農業に関する著書・論文多数。
有賀直記（ありが　なおき）1945年生まれ。
1968年、北海道大学農学部農芸化学科卒業。
日本工営（株）入社後、発展途上国の農業農村開発事業に従事。海外農業問題検討委員会委員（海外農業開発コンサルタンツ協会）。主な赴任国はナイジェリア、ケニア、フィリピン、ネパールなど。現在、同社農業開発部長。技術士（農業部門）。
真勢徹（ませ　とおる）1941年生まれ。
1964年、北海道大学農学部農業工学科卒業。
農林水産省、国際協力事業団、国連食糧農業機関などを経て、現在、国際灌漑管理研究所理事、（株）三祐コンサルタンツ顧問。農学博士。
主な著書＝「水がつくったアジア」（家の光協会）、「農業水利と地域の資源・環境」（農業土木新聞社）など。
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